オンライカジノは違法にはあたりません|オンラインカジノの合法性と楽しみ方を詳しく解説!

インターネットを楽しんでいると、バナーや記事などでオンラインカジノという言葉を目にすることもあると思います。オンラインカジノとは、インターネット上で手軽にギャンブルを楽しめる仕組みです。

そう聞くと興味がそそられますが、一つ気になるのは「オンラインカジノはそもそも日本では違法では?」という疑問ですね。結論を言えば、オンラインカジノを日本でプレイすることは違法ではありません

今回の記事では、オンラインカジノの合法性や日本の法律との関わり、また、オンラインカジノの基本的な成り立ちなどに関して詳しく解説します。

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そもそもオンラインカジノとは?

カジノとは、カードゲームやスロット、ルーレットなどを供えた複合的な賭博施設のことです。海外では、ラスベガスやマカオなどの賭博場(ランドカジノ)は合法的に存在し、多くの観光客なども楽しんでいます。

こういったカジノをパソコンやスマートフォンなどで手軽に楽しめるサイトがオンラインカジノです。もちろん、ギャンブルなのでお金を賭けて勝てば配当がありますし、負ければ損をします。

オンラインカジノは海外では意外に一般的なギャンブル!

日本では現在でもオンラインカジノはあまり一般的ではないかも知れません。しかし、海外ではポピュラーな存在であり、プレイ人口は世界で4,000万人を超えると言われています。日本の競馬や競輪のように海外では広く認知され、TVCMなども放映されている国もあるほどです。

オンラインカジノゲームには、スロットマシーンやポーカーなどのカードゲームをはじめとして、様々なゲームが楽しめ、中には有名な映画や音楽などをモチーフとしてタイアップしているゲームを見ることもあるのです。

ただし、日本では公営ギャンブル以外は違法にあたる事と同様に、オンラインカジノに関しても合法とする国と、違法とする国が存在しています。ランドカジノを合法としている国はオンラインカジノもまた合法としている国が多く、世界で200カ国を超えると言われています。

オンラインカジノの運営には厳しいライセンスの取得が必要

オンラインカジノを合法と認めている国は少なくはないのですが、プレイヤーではなく、実際にオンラインカジノを胴元として運営するためには合法としている国家での厳しい審査を経たライセンスの取得が必要になります。

オンラインカジノの仕組みについてはビギナー向け解説ページでも取り上げていますが、厳しい審査とは、

  • 資金と経営能力を十分に有している。
  • 背後に犯罪者や反社会勢力との関わりがない。
  • フェアな仕組によって運営されている。

などの条件となり、その上認可を受けた会社は多額の税金を認可国に納めています。

中でもEU系のイギリス、マルタ共和国、アイスランド、キュラソー島(オランダ領)などが発行するライセンスは厳しい審査基準を持ち、信頼性が高いと言われています。これらの国家の発行するライセンスを取得しているオンラインカジノは、安全性が高いと言えるでしょう。

当サイトで紹介しているオンラインカジノでは全て、海外政府からのライセンスを取得している企業が運営していますので安全にプレイできます。キュラソー島のライセンスを得ているベラジョンカジノをはじめ、おすすめオンラインカジノについて要チェックです!

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オンラインカジノの利用は違法それとも合法?

海外では広く認知されプレイヤーも多いオンラインカジノですが、公営ギャンブル以外の賭博が認められていない日本から参加することは本当に違法ではないのでしょうか?

オンラインカジノをプレイするにあたっての日本の法律との関係と考え方を、詳しくご説明しましょう。

オンラインカジノはグレーゾーン

現在の日本ではオンラインカジノへの参加は違法でも合法でもなく、グレーゾーンです。オンラインカジノ自体はご説明した通り海外で合法的に運営されています。例えば、ラスベガスなどの海外のカジノでプレイをしても違法には当たりません。

海外で合法的に運営されているオンライサイトへの参加も、同じような位置付けと解釈ができます。また、少しあいまいな言い方になりますが、日本にはオンライカジノを取り締まる法律が存在していないというのが現状です。

オンラインカジノと日本の法律の関係

日本のギャンブルを取り締まる法律は2種類あります。

第百八十五条  賭と博をした者は、五十万円以下の罰金又は科料に処する。ただし、一時の娯楽に供する物を賭かけたにとどまるときは、この限りでない。
(常習賭博及び賭博場開張等図利)
第百八十六条 常習として賭博をした者は、三年以下の懲役に処する。
2 賭博場を開張し、又は博徒を結合して利益を図った者は、三月以上五年以下の懲役に処する。
(富くじ発売等)

引用元:電子政府の窓口e-GOV 刑法

上記にあるように、日本では賭博を胴元として開帳しても参加して賭けても犯罪になります。しかし、この二つの法律の適用には以下の前提があります。

罪刑法定主義|法律で明文化されている行為だけが違法になるという意味です。

その意味では、現在規定されている賭博行為は違法ですが、インターネットを経由した新しい形のギャンブルは規定されていません。古い法律であるがゆえにオンラインカジノを裁くことはできないのです。

賭博罪は対向犯が前提(対向犯とは、罪を犯した双方を裁くという意味になります)

つまり、賭博の罪に関して開帳した胴元、参加して賭けた者の両方を罰することが前提になります。参加者が日本人であっても、胴元が海外で合法的に認可された運営会社であれば、対向犯として立証し処罰することはできないのです

オンラインカジノに関する逮捕例と判例

オンラインカジノに関する逮捕例としては、2016年の「スマートライブカジノ」事件が最も有名な一例です。事件の顛末は以下の通りで、インターネットカジノサイトで賭博をした3人の男性が逮捕されました。

逮捕容疑は2月18~26日、会員制カジノサイトに接続、カードゲームで現金計約22万円を賭けたとしている。3人は容疑を認め、「海外サイトなら大丈夫だと思った」と話している。

利用された「スマートライブカジノ」は、英国に拠点を置く登録制のオンラインカジノ。クレジットカードや電子マネーを使って賭けや払い戻しができる仕組み。府警によると、関根容疑者は「1千万円ぐらい使った」と供述。ブラックジャックの利用客だけで月に少なくとも約1400万円の賭け金が動いていたとみられ、府警は運営実態や資金の流れを調べる。

引用元:産経WEST ネットカジノ客の男3人を逮捕

摘発の対象となったスマートライブカジノは、英国でライセンスを取得している歴史ある合法的なライブカジノでした。摘発された3名のうち2名は罪を受け入れ、略式起訴として罰金を払っての釈放の道を選択しました。

しかし、残りの1名は罪を認めず裁判を行い、結果、不起訴となっています。被疑者1名の弁護を担当したのは津田岳宏弁護士です。津田弁護士は、まさに前項で解説した海外合法サイトへの参加のため、日本の法律では検挙できないことを主張しました。

裁判での判決では、津田弁護士の主張を受け入れたかどうかは述べられませんでしたが、ほぼ同様の判決理由により不起訴となったのです。ただし、不起訴=無罪という訳ではありません。

不起訴とは、「不十分な嫌疑なので有罪にはできない」という解釈が一般的であり、まさに、海外ライブカジノサイトへの参加はグレーゾーンであるという事を示した判例となりました。その後、ライブカジノに関わる逮捕事例は発生していません。

オンラインカジノが違法となるケース

2016年の判例に見られるようにライブカジノサイトへの参加は違法ではない、すなわち合法であると言えます。

ただし、現在の法律では違法性が立証できないという消極的な合法であり、逆に考えると法律の要件を満たしてしまうと違法となってしまいます。ライブカジノへの参加が違法となるケースをご紹介しましょう。

インカジ店でのプレイは違法にあたる

2016年に、オンラインカジノを利用したインターネットカフェでの賭博行為が摘発された事例があります。大阪市中央区東心斎橋のネット賭博店で、従業員5人を常習賭博容疑で現行犯逮捕されたケースです。

参考:産経WEST 大阪・ミナミのネットカジノ2店舗を摘発

この店舗では店員が、海外オンラインカジノへの参加は違法ではないという事を説明して来店客を勧誘していました。

ここで注目すべき点は、賭博罪でなく常習賭博罪容疑で検挙されたという点にあります。オンラインカジノが違法なのではなく、オンライカジノを利用して店舗従業員と客が常習的に賭博を行っていたという解釈になります。

つまり、ネットカフェなどのお店で運営している店舗型にてオンラインカジノを利用させているケースだと、違法に該当する可能性が高いですね。

オンラインカジノに公然性が加わると違法

ギャンブルが違法として摘発をうけるも一つの根拠に、「公然性」があります。賭博罪とは風紀に対する罪とされ、公の場で複数の人数によって行われる主な摘発対象となり、これを公然性と呼びます。

オンラインカジノに参加することは違法にあたらないとしても、その行為をSNSなどで紹介し、他社への参加を促すような行為をすると違法摘発の対象となる場合も考えられます。

オンラインカジノは個人で楽しもう

上記の事例でもわかるようにオンラインカジノは合法と言えますが、他社への公開や勧誘をした時点で違法となり、インターネットカフェなどの店舗を介して参加しても違法となります。

オンラインカジノは、自宅のパソコンで個人的に楽しむように心掛けましょう。ギャンブルを行っていることに変わりはないので、周囲の方にもあまり話したりはしないほうが無難だと言えますね。安全にプレイできるオンラインカジノランキングもご参考くださいませ!

パチンコ店は違法?合法?

競馬や競輪のような公営ギャンブルは当然合法ですが、もうひとつ、日本では最も庶民的なギャンブルともいえるパチンコは合法的なのでしょうか?

結論を言えば、パチンコもまたグレーゾーンの存在なのです。しかし、同じグレーソーンでもオンラインカジノとパチンコには少し違いがあります。グレーゾーンギャンブルといえるパチンコに関しても、簡潔にご説明しましょう。

そもそもパチンコは賭博ではない

パチンコはギャンブルとしてグレーゾーンと位置づけましたが、実は、パチンコはそもそもギャンブルではないのです。

パチンコ店は風営法と言われる、正規名称「風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律」により営業されている風俗店という存在です。

そして、パチンコそのものは遊戯という解釈になります。しかし、実際にはパチンコで勝てば現金をゲットすることができますね。このグレーゾーンを支えているのが、パチンコ独自の「三店方式」です

パチンコの合法性を支える三店方式とは?

実際の出玉換金手順に沿って「三店方式」を説明しましょう。

まず出玉を景品に交換し、そして店舗外にある窓口で景品を買い取ってもらうという流れですね。この手順を踏まえることで、パチンコ店では現金を提供していないし、出玉を買い取ってもいないのです

そして、交換した景品の処分は店外で客の判断にゆだねている事になり、パチンコ店の違法性はすっかり免れているという事になります。

関連記事:オンラインパチンコ・パチスロは安全?

オンラインカジノの今後の展望

オンラインカジノは、インターネットの普及と共に全世界では今やポピュラーなギャンブルとなり、日本でも個人的には違法性を問われることなく参加可能です。

それでは、日本でのオンラインカジノは今後どのように進化をしていくのでしょうか。

IR法案成立の影響は?

201612月に統合型リゾート(IR)整備推進法案が成立しています。この法律の主旨は、ランドカジノを中心とした統合型のリゾート施設を国内に設置し、インバウンド客などを呼び込んで観光や経済を活性化させることにあります。

IR法案そのものは、オンラインカジノとは直接関わりがある法律ではありません。しかし、この法律によりカジノという存在が日本でも徐々に一般的に認知されるでしょう

オンラインカジノの今後

このような流れから、いつかは法制化が進み日本国内においてもオンラインカジノの運営が認められるようになるかもしれません。

実際に合法化されている国では、オンラインカジノの収益は国の外貨獲得の財源として大いに活用されています。いつかは日本でもオンラインカジノの運営ライセンスが取得できる日が来るのかもしれませんね。

また、2020年4月から適用された改正増進健康法によりパチンコ店が禁煙になったことも、オンラインカジノにとって今後追い風になりますね。上記でご紹介しました通り、パチンコは完全な違法でないにしても禁煙によりユーザーが減っていき、場所を問わずギャンブルが可能なオンラインカジノの需要が高まるでしょう。

まとめ|オンラインカジノを合法で楽しむためには?

オンラインカジノを安全に楽しむためには、以下のポイントをもう一度しっかりと覚えておくといいでしょう。また、おすすめオンラインカジノもあわせてご参考くださいませ。

  • 海外で認可されたライセンスを取得しているサイトでプレイする
  • インカジ店などの店舗では決してプレイしない
  • 自宅で個人的に楽しむ

オンラインカジノはパソコンさえあれば手軽に参加できるスマートなギャンブルです。合法と違法のボーダーラインをしっかりと理解すれば、一獲千金も夢ではありませんすぐに実践できるルーレット攻略法など、ビギナー向けのプレイ方法などもご参考くださいませ。

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